投資信託でかかる手数料とは？損をしないために知っておくべき手数料3つ

悩んでいる人

投資信託で、どういう手数料が、どのくらいかかるのかを知りたい
手数料で損をしない方法を知りたい

こんなお悩みを解決します！

私は、現在、30代サラリーマンで、投資とは全く関係のないアプリ会社のWEBマーケ担当として働いています。

そんな、投資シロウトのわたしが、投資信託を始めてわずか一年で、貯金ゼロ→自己資産100万円を達成し、現在も、大した手間もかけずに、着々と自己資産を増やしています。

みしぇる

投資信託にかかる手数料

投資信託では、基本的に下記の3つのタイミングで手数料がかかります。

各タイミングでかかる手数料の種類と目安を説明します。

買うとき

まず、投資信託を買うときにかかる手数料を購入手数料と言います。

目安としては、購入時の基準価額の0〜3％です。

仮に100万円投資して、購入手数料が3％だった場合、購入手数料は3万円です。

よく確認せずに、投資してしまうと、投資信託を始めた時点で、投資資金が3万円減っていることになるのでよく確認しましょう。

また、何度も売り買いをする方は、そのたびに購入手数料を支払うことになり、投資資金がどんどん減ることになりかねません。

最近では、ノーロード投信という購入手数料が無料の投資信託も増えてきているので、そういった投資信託を選ぶのも一つの手です。

また、ほとんどのネット証券では、購入手数料が無料になるので、ネット証券で口座を開設することをおすすめします。

下記記事で、ネット証券をおすすめする理由を説明しているので参考にしてみてください。

売るとき

投資信託を売るときにかかる手数料を信託財産留保額と言います。

一般的に、信託財産留保額は、解約時の基準価額の0.1〜0.5％ほどで、無料の場合もあります。

また、投資信託によっては、信託財産留保額とは別に解約手数料という形で、手数料を支払っていることもあるので、こちらもよく確認しましょう。

保有しているとき

投資信託を保有している間中、常にかかる手数料を信託報酬と言います。

信託報酬は、投資信託の運用会社や関連会社に支払いますが、投資信託の運用や書類作成などの代行手数料と考えておけばよいでしょう。

年率0.01％〜3％以上と投資信託によって、かなり差があります。

しかも、購入手数料や信託財産留保額と異なり、一時的に支払うものではなく、投資信託を保有している間、毎年、投資金額から差し引かれます。

10年、20年と長期で見るとかなりの金額になるので、最もリスクになりえるコストだと思ってください。

信託報酬が高ければ、良い運用で、より確実に儲かるという話でもないので、信託報酬は低ければ低い方が良いと思ってください。

投資信託で手数料を確認すべき理由

当たり前の話かもしれませんが、支払うコストを減らせば減らすほど、手元に残るお金が増えるため、手数料はできる限り低く抑えるべきです。

特に保有している期間中、常にかかる信託報酬は、長期で見ると大きなコストになるため、将来的に受け取る利益に大きな差が生まれます。

信託報酬による利益の差

私が投資信託でおすすめする運用方法は、世界経済全体に投資するインデックスファンドを20年〜30年単位で長期保有し、利益を再投資する投資方法です。

この投資方法の場合、年率の利回りは、数パーセント程度です。

これを踏まえると、信託報酬の年率が0.1％か3％かは、実際の利回りを高く保つ上で、大きな問題です。

仮に、元金100万円、年率5％の利回りで30年間、投資信託を保有したとします。

「信託報酬0.1％」の投資信託Aに投資していた場合と「信託報酬3％」の投資信託Bに投資していた場合の保有期間別の合計資産と利益を算出すると下記のようになります。

信託報酬０．１％と３％の時の利益の差

投資信託Aの実質利回りは、4.9％に対し、投資信託Bの実質利回りは2％とその差は、2.9％ですが、合計資産の差は、20年で約110万円、30年で約240万円にまで広がります。

実質利回りで見ると、小さく見える差は、再投資による複利効果により、保有期間が長くなればなるほど、膨れ上がり大きな利益の差になります。

この利益の差を見ていただければ、信託報酬が何パーセントかを気にするのがなぜ大事かがわかるかと思います。

信託報酬が高いイコール、良い運用？利回りが高い？

信託報酬は、運用の代行に対して、支払う手数料のため、より高い信託報酬イコールより良い運用、つまりは、利回りも良いのでは？と思っている方もいるかと思います。

結論からいうと、信託報酬の高さは、運用の質や利回りに関係ありません。

一般的に、インデックスファンドは、TOPIXやダウなどの株価指数に組み込まれている銘柄と全く同じ銘柄に投資する方法のため、運用会社の手間がかからず、信託報酬が基本的に0.2％前後と低いです。

一方で、アクティブファンドは、運用会社のファンダーが独自の分析で銘柄を組み合わせて、より高い利回りを目指す投資信託のため、信託報酬も高く、3％以上のものもあります。

しかし、実際、アクティブファンドの大半が、信託報酬の安いインデックスファンドの運用成果を下回る結果になっています。

例えば、米国の大型株に投資するアクティブファンドの成果と、米国の大型株の代表的な指数（インデックス）であるS&P500を比較した結果が、下記の表です。

S&P500の指数を下回ったアクティブファンドの割合

※出典：「SPIVA®U.S.Scorecard」（2019）

2019年末までの10年間、15年間の各期間での成果で、9割前後のアクティブファンドが、S&P500の指数（インデックスファンド）を上回ることが出来ていません。

日本の指数とアクティブファンドを比べても同じような結果で、信託報酬が高いイコール、良い運用というのがいかに根拠のないものかがわかります。

このように手数料に見合った、運用成果を返してもらえることはほとんどないので、信託報酬が低い投資信託を選ぶのが最も良い方法と言えます。

インデックスファンドとアクティブファンドの詳細については、下記記事で説明しているので参考にしてください。

買った時点で損をしている

信託報酬だけでなく、販売手数料も低く抑えることを心がけましょう。

まだ、利益も出てない時点で、販売手数料を支払うということはその時点で損をしていることになります。

また、投資資金が減ることは、信託報酬同様、長期で見たときに大きな差になります。

100万円分の投資信託を購入しようとした時、販売手数料が無料の場合、投資資金は100万円、販売手数料が3％の場合、購入した時点で3万円差し引かれて、投資資金は97万円になります。

年率5％の利回りで30年間投資した時、期間別の合計資産と年間利益を算出すると下記のようになります。

信託報酬ほどの差にはなりませんが、それでも約13万円と大きな利益の差になります。

最近では、ネット証券であれば販売手数料が無料が基本になってきているので、払う必要のない手数料は払わないようにしましょう。

販売手数料0％と3％の時の利益の差

投資信託の手数料以外のコスト

投資信託にかかる主な３つの手数料について説明しましたが、もうひとつ把握しておくべきコストに税金があります。

投資信託では、投資により得た利益に対して、年率20.315％の税金が課されます。

利益の2割以上の税金が引かれるのは、より多くの資産を増やす上で、かなりのコストですが、NISAやiDeCoなどの非課税口座で投資信託を始めれば問題ありません。

NISAやiDeCoであれば投資期間が決められていたり、投資金額の上限があったりと多少の縛りがありますが、年率20.315％の税金がゼロになります。

これらは国が、投資を促進するために用意した税制優遇制度なので、まだ、利用していない方は、利用しない手はないかと思います。

下記記事で、NISAとiDeCoについて、説明しているので、参考にしてみてください。

投資信託の選び方

投資信託を選ぶ際に確認すべきポイントは下記4つです。

コストの部分が今回説明した手数料や税金です。

そのコストを抑えるために、手数料が低い銘柄を選ぶということは理解いただけたかと思います。

その他のポイントは、投資信託の信頼性やより低リスクな銘柄がどれかを見極める上で確認しておきたいポイントとなっています。

下記記事で各ポイントの詳細と確認方法についても説明しているので、ぜひ、参考にしてみてください。

まとめ

今回は、投資信託の手数料の種類や目安、注意すべきポイントについて説明しました。

ついつい、投資となると利益ばかりに意識がいきますが、いくら大きな利益を上げても、コストも高ければ、儲からないということを忘れないようにしましょう。

また、窓口や営業があるような銀行や証券会社は、投資信託の手数料で、利益を得ているので、そういった利害関係のある方からすすめられた投資信託にいわれるがままに入るのも注意が必要です。

ネット証券であれば手数料が低く抑えられて、手数料が多く取られるような投資信託をすすめられる心配もないので、おすすめです。

ぜひ、選び方の記事を参考に自分で、より手数料の低い投資信託を選んで将来に向けた備えを始めてみてください。