投資信託のリスクを知りたい
投資信託で損をしない方法が知りたい
こんなお悩みを解決します！
本ブログを読むと、投資信託のリスクとその対策方法がわかります。
私は、現在、30代サラリーマンで、投資とは全く関係のないアプリ会社のWEBマーケ担当として働いています。
そんな、投資シロウトのわたしが、投資信託を始めてわずか一年で、貯金ゼロ→自己資産100万円を達成し、現在も、大した手間もかけずに、着々と自己資産を増やしています。
もくじ
投資信託のリスクとは？
投資信託のリスクは、投資信託の価値（基準価額）が下がり、投資した資産が減少するリスクと手数料など投資信託の売買の際に支払うコスト面によるリスクがあります。
価値が下がるリスク
価値が下がる要因は、下記4つです。
- 価格変動リスク
- 為替変動リスク
- 信用リスク
- 金利変動リスク
価格変動リスク
投資信託の投資先として選ばれている株式や債券の価格が変動するリスクのことです。
国内外の政治・経済情勢、企業の業績などによる影響を受けて、投資信託の価値（基準価額）の変動を及ぼします。
為替変動リスク
外国の株式や債券など、外国通貨建ての金融商品に投資する投資信託の場合、為替レートの変動のリスクがあります。
円高になれば、外国通貨の価値が日本円に対して、低くなるため、マイナスの影響を及ぼし、逆に円安になれば、外国通貨の価値が高まるため、プラスの影響を及ぼします。
信用リスク
国や企業などが、財政難や経営不振などの理由により、債券などの有価証券に対する利息や元本などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクをいいます。
このような事態が発生した場合は、投資信託の基準価額は下落します。最悪、倒産すれば、投資元本が払い戻されないというリスクもあります。
金利変動リスク
金利が変動するリスクのことです。一般的に、金利が上がると、上がる前に購入した債券の金利が市場として魅力的でなくなるため、価格は下落し、逆に、金利が下がると下がる前の債券の金利がより魅力的になるため、価格は上がります。
また、満期までの期間が長い債券ほど、金利変動リスクの影響を大きく受けます。
コスト面のリスク
支払うコストは、主に手数料と税金です。
手数料
投資信託の取引では、購入や売却時の事務手続きに支払う手数料と運用や手続きの代行に対して支払う信託報酬があります。
投資信託の基準価額が上がり、利益を得たように見えても、このコスト分を加味するとマイナスということもあるので、どのくらいのコストが発生しているかをしっかり確認しましょう。
税金
投資信託から生み出される利益（分配金や譲渡益）に対して、税率20.315%の税金を支払う必要があります。
こちらも基準価額上では、利益を得たように見えて、税金を差し引いた実際の金額が元金を下回っている可能性もあるので、注意が必要です。
投資信託で大損をしない方法
投資信託の設計自体は低リスクであるものの、正しい方法で運用しないと損をする可能性があります。
下記の5つの方法を理解して、安定的に自己資産を増やせるようにしていきましょう。
- 分散投資
- 長期保有
- ドルコスト平均法
- 手数料を抑える
- 分配金の再投資
- NISAの利用
① 分散投資
投資先をひとつの投資信託だけでなく、複数の投資信託に分散しましょう。
投資信託自体が、元々、複数の金融商品（株式や債券など）に分散投資することで、リスク低減する設計になっていますが、投資信託ごとに運用方針が決まっており、その運用方針によって、リスクの高い投資信託も存在します。
例えば、日本株は、昨今の経済や技術発展の状況を見ると、今後も順調に成長していくか、怪しい部分があります。
にもかかわらず、日本株中心の投資信託のみに投資し続けるのは、自らリスクを高めている可能性があります。
なので、他の投資信託にも分散投資し、全体として、自分の投資資金が増えていく運用を目指しましょう。
私も、米国株と世界株、日本株と常時3種類以上の投資信託に分散して投資し、リスク低減を図っています。
② 長期保有
短期目的ではなく、数年～数十年単位の長期保有を目的に運用しましょう。
そもそも投資信託は長期保有向けの低リスク・低リターンの商品であり、長期保有することで、複利効果を生み出し、将来的に大きな利益を得られる可能性があります。
しかし、短期売買を繰り返す投資方法は損失のリスクを大きく高める上に複利効果を得ることができず、投資信託のメリットをなくしてしまいます。
そのため、投資信託は、すぐに使う予定のない余裕資産を投資資金として運用するようにしましょう。
※複利効果：運用で得た収益や利息を再び投資することで、利息が利息を生んでふくらんでいく効果
③ ドルコスト平均法
毎月一定金額を投資し、積み立てていく方法（ドルコスト平均法）で運用していきましょう。
こうすることで、基準価額が高いときは、購入口数が少なく、安いときは、購入口数が多くなるため、総じて、安い時に購入した投資信託の購入口数が多くなり購入価額の平均が割安になります。
一方で、大きな資産を（貯金や退職金など）を一括で、すべて同時に投資するのは危険です。
たまたま、そのタイミングの基準価額が低く、その後、価格が上昇すれば良いですが、その逆だった場合、大きな損をすることになります。
そのときの価格が将来の価格と比べたときに低いか高いかを予測するのはギャンブル要素が強いため、大きな貯金があったとしても、ドルコスト平均法で、少しずつ積み立てていきましょう。
④ コストを抑える
コストを抑えるために、売買手数料が無料、または割安なネット証券（SBI証券や楽天証券など）で口座を開設し、なるべく信託報酬が低い投資信託を選ぶようにしましょう。
コストのところでも説明したように、売買手数料や信託報酬などのコストは、手元に残る資産を減らします。
特に信託報酬は、年率〇〇％と投資信託ごとに決められており、毎年、投資資金から一定金額が差し引かれるため、大きなコストとなります。
投資信託自体が短期で大きなリターンを見込む商材ではないので、支払う信託報酬の年率が、投資信託の利益の年率を上回っていたら、もともこうもないので、なるべく、信託報酬が低い投資信託を選ぶようにしましょう。
⑤ 分配金の再投資
分配金とは、投資信託から生み出された収益から投資家に対して支払われるお金のことで、投資信託ごとに年に1～2回や毎月など決められた決算日に支払われます。
分配金を受け取る「分配金支払い型」と投資資金に充てる「分配金再投資型」の2種類がありますが、再投資型の銘柄を選ぶようにしましょう。
支払い型は、生活費などその時々の必要な資金として利用できるというメリットがありますが、分配金の受け取りは、運用資産を減らすことも意味しており、将来的に受け取れる資産の減少を招きます。
また、分配金の受け取りの度に、税率20.315%の税金の支払いが発生するというデメリットもあります。
ついつい、毎月分配金がもらえる銘柄を選んで、目の前の生活の資金に使ってしまいがちですが、実際は損をしている可能性が非常に高いため、長期保有のところでも説明したように、短期的な利益ではなく、将来的に大きなリターンを得るために再投資しましょう。
⑥ NISAの利用
投資信託を始める場合は、NISAを利用しないのは損でしかありません。
NISAを利用すれば一定の投資上限金額と投資期間のもと、投資信託の運用から得た利益に対する税金（税率20.315％）が非課税になります。
そのため、通常であれば、自分の利益の2割以上を失っていたところが、NISAを利用するとその利益のすべてが自分の手元に残ります。
NISAは、国が推奨しているだけあって、その他にもメリットが多いので、ぜひ、下記記事も参考にしてみてください。
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NISAとは？初心者につみたてNISAをおすすめする理由
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まとめ
投資信託は、一般的に最も手間が少なく、低リスクな金融商品のひとつですが、間違った方法や理解で運用することで大損することもあります。
一方で、上記であげた正しい方法をしっかり理解して取り組めば、本当に手間なく、低リスクな金融商品であり、誰でも中長期的に大きな資産をつくっていくことが可能なので、将来に向けて始めてみましょう。