貯蓄・節約

保険選びには夫婦の合意が不可欠!ムダな保険料を減らす選び方大公開

悩んでいる人

20代~30代で、結婚を機に保険に入ろうと思ってるが、損をしたくない
そもそも保険についてよくわかっておらず、どれに入れば良いかわからない

 

こんなお悩みを解決します!

 

本記事を読むと、保険の本来の意味と必要最低限(ムダな保険に入らない)の保険の選び方がわかります。

 

私は、広告代理店で3年以上、保険案件に携わった経験から保険の仕組みと「保険で損をしない方法」を知り、今では、無駄な保険料を払わずに、その分のお金を将来のための貯蓄や投資に回して資産形成をしています。

みしぇる

 

そもそもなぜ、保険が必要なのか?

 

保険とは、 自分の万が一(死亡や病気など)の時に家族(配偶者や親、子ども)が負担するであろう金銭的リスクに備えるものです。

なので、すでに十分な貯蓄がある方は全く不要ですし、十分ではないが多少はあるという方も保険の営業に言われるまま入るのではなく、足りない分をおぎなうという考え方で保険を選ぶのが理想です。

 

保険の選び方

 

それでは、自分の貯蓄が十分なのか、足りないとしたらどのくらい足りないのかを把握するために、下記の手順で、考えていきましょう。

 

  1. 万が一の時に発生する費用を把握する
  2. 1の費用の内、いくら自分で用意する必要があるかを把握する
  3. 現時点で足りない分をどう用意するか決める

 

1. 万が一の時に発生する費用を把握する


生活費など夫婦間で話し合いながら決める部分もありますが、一般的に、万が一の時に発生する費用は下記4つです。

 

万が一の時に発生する費用

  • 入院・手術代:数万円~約300万円
  • 生活費:約25万円/月×子どもが成人するまでの期間
  • 墓代・葬式代:約400万円(約200万円ずつ)
  • 子どもの学費: 約1100万円×人数(幼稚園~中学校まで公立、高校~大学まで私立の場合)

 

仮に子どもが2人(将来的に考えているでもOK)いて、自身が高額な医療費がかかかる病気を患い、結果、亡くなったとして、

約2,900万円(生活費以外)+毎月25万円×子どもが成人するまでの期間(生活費)の貯蓄が最大でも必要なことになります。

 

2. 1の費用の内、いくら自分で用意する必要があるかを把握する

 

3,000万円以上の大金なんて手元にないという方がほとんどで、保険でその大半を用意しなければならないように思いますが、ここで重要なのはこのすべての金額を自分で今すぐ用意する必要はないということです。

 

入院・手術代のほとんどは支払い不要

 

結論から言うと入院・手術代で、実際に自身で支払う可能性のある金額は、最大でも月10万円以下と考えてよいでしょう。

しかも、ほとんどの病気の入院日数は長くても40日程度なので、何か月も、何年も入院して、結局、何十万、何百万円払うというのも極めてまれです。

数万円~約300万円と言っていた入院・手術代が月に10万円以下になる理由は下記2つです。

 

理由

  • 健康保険で医療費が3分の1
  • 高額療養費制度で最大でも月8万円~10万円

 

健康保険という強い味方


ご存知の方も多いと思いますが、国民のほとんどが、加入している国民健康保険を使えば、医療費の3分の2を国が負担してくれるため、実際にご自身が支払う金額は3分の1になります。

にもかかわらず、保険の営業は、国民健康保険を使わない時の金額を元に必要な医療保険をすすめてきます。

たしかに、実際の平均的な入院・手術代は、がんで約100万円、高額な脳梗塞でも300万円程度と言われており、高額ですが、実際の支払う金額はあくまで、この3分の1ということをしっかり認識しておきましょう。

 

高額療養費制度


更に、健康保険には高額療養費制度という仕組みがあり、病院への1ヶ月の支払いが一定の限度額を超えた場合、超過分の医療費をほとんど無料にしてくれます。

限度額は所得に応じて5段階に設定されてますが、だいたい最大で月8万円~10万円くらいに設定されているため、実際の支払金額は、月10万円以下に収まるというわけです。

しかも、一世帯あたりの限度額なので家族の合計が適応されます。

 

生活費は、国民健康保険で一部カバー可能

 

ここは自分に万が一のことがあった場合、毎月いくら分残すようにするか夫婦でしっかり話し合っておく必要があります。

配偶者が働いている場合など、配偶者の収入状況によって金額は様々かと思いますが、夫婦での話し合いの結果、自分が亡き後、月25万円分の金額を残したいとします。

その場合、ここでも国民健康保険が適用され、自分の死後、遺族年金というものが毎月約10万円支給されるため、25万円全額ではなく、残りの15万円だけ自分で用意すれば良いことになります。

 

実際に自分が用意する必要のある金額

 

このように、国民健康保険が大活躍するため、実際に用意する必要のある金額を整理すると下記です。

 

実際に自分で用意する必要のある金額

  • 入院・手術代:10万円前後(健康保険で月10万円以下)
  • 生活費:約15万円/月×子どもが成人するまでの期間(健康保険が一部カバー)
  • 墓代・葬式代:約400万円(約200万円ずつ)
  • 子どもの学費: 約1100万円×人数(幼稚園~中学校まで公立、高校~大学まで私立の場合)

 

3. 現時点で足りない分をどう用意するか検討

 

ここでようやく自分の貯蓄と照らし合わせて、どの保険が必要か考えていきましょう。

 

入院・手術代は、貯蓄で十分

 

健康保険のおかげで、10万円前後で済むわけですから、ここは医療保険には入らずにご自身で貯蓄して備えることをおすすめします。

保険会社は、国民健康保険でカバーできるこの事実を隠したまま、高額な医療保険をすすめてきます。

しかし、かかるかもわからない病気のために、毎月、数万円以上の医療保険を支払うなら貯蓄して早々に10万円以上の金額を用意すればよいのです。

そもそも、私たちは、すでに国民健康保険に保険料を支払っているわけですから、なぜさらに保険料を支払う必用があるのでしょう?

 

生活費は、収入保障保険をうまく使おう

 

健康保険で一部(約10万円)カバーできたとして、月25万円用意するためには、まだ月15万円必要です。

仮に子どもが生まれてすぐ、自身が亡くなったとして、15万円/月×20年×12か月と合計で3,600万円用意しなければなりません。

さすがに、これを今すぐ用意するというのは不可能に近いのでここは保険に頼りましょう。(貯蓄がある人は、もちろん不要です)

この場合は、収入保障保険がおすすめです。

月々、たった2~3千円の掛け金を支払うことで、自分に万が一のことがあった際に、家族に一定の金額が毎月支払われる保険です。もちろん20年間ずっと支払い続ける必要もなく、その間に貯蓄ができたら解約してしまえばよいのです。

この保険で金額を15万円/月、年齢を60歳まで保証に設定しておけば、ご自身の亡き後、満期(60歳になる年)まで、家族に毎月15万円が支払われるので、遺族年金とあわせて、毎月25万円家族に年金のように送られるわけです。

 

葬式代・墓代は死亡保険をうまく使おう

 

合計で約400万で、こちらもかなりの大金です。

なので、現状、貯蓄がない方には掛け捨ての死亡保険がおすすめです。

死亡保険は最も一般的な保険かと思いますが、死亡時に家族に一括で、一定金額が支払われる保険です。

掛け捨てで、死亡時に500万円支払われる死亡保険であれば、月々1~2千円程度で収まるので、収入保障保険と一緒に入っておけば、万が一の場合に家族に苦労をさせずに済みます。

もちろん、こちらも十分な貯蓄があれば、入る必要はありませんし、年を重ねて400万円以上の貯蓄ができたらすぐ解約してしまえば、ムダな保険料を支払わずにすみます。

※掛け捨て:支払った保険料が解約時や満期時に戻ってこない保険、その分月々の支払が安く済む。

 

子どもの学費は、コツコツ自分で貯める

 

子ども2人で2200万円(幼稚園~中学:公立、高校~大学:私立の場合)とかなりの大金なので、子どもの出産直後に学資保険に加入する人が多いようですが、全額保険で用意しようとするのは、危険です。

実際に学費が最もかかるのは高校~大学であって、子どもが生まれたばかりであれば、15年以上先の話です。15年もの時間があるのならば、ご自身でコツコツ貯めていけば良いのです。

ボーナスの一部を貯金することも考えれば月々10万円ほど夫婦で貯金しておけば十分まかなえる金額です。

月々10万円は、きついという家庭でも、2200万円から無理のない範囲で15年後に貯蓄できている金額を差し引いて、その不足分だけを保険でまかないましょう。

絶対に、何も考えずに、2200万円分全額を保険でカバーしようとするのはやめてください。最悪、奨学金もありますし、子どもに公立に入ってもらうなど、リスクヘッジはいくらでもあるので、安易にムダな保険料を払う選択をしないことがおすすめです。

 

なるべく保険に入るのを避けたい理由

 

私がここまでムダな保険に入るのを避けようと言っているのは、下記2つのデメリットにあります。

 

  1. 手数料
  2. 途中で引き落としができない

 

1.手数料

 

保険料には、その保険会社の利益になる手数料が含まれています。

私の知人がすすめてきた保険商品は、65歳になると元本の130%以上が確実に戻ってくるという外貨ドル建ての貯蓄型の終身保険でした。

ほとんどの貯蓄型の保険商材は逆に損をするので、保険商材の中では優良な商品です。

しかし、自分でかなり低リスクの投資信託に毎月同額を投資して、65歳までやるとなんと元本の160%以上になる計算だったのです。(投資信託はそもそも手間がかからないので、プロにまかせるのも自分でやるのもほぼ一緒です。)

では、消えた30%以上はどこに行ったかというと、保険会社の手数料になっているわけです。仮に月々5万円いれたとして、1年で60万円、35年で2100万円。

その30%が手数料ですから、手数料だけで630万円が消えわけです。

自分で、投資は危ないと言いますが、投資信託で長期運用すれば、リスクがかなり低く抑えられるのは、もはや一般常識です。

 

2.途中で、引き落としができない

 

保険に入ると満期になるまでお金を使えないというデメリットもあり、せっかく貯めても万が一の時に使えないというのも保険をなるべく避けたい理由の1つです。

もちろん、考えるのが、めんどくさいし、安心したいからという理由で「手間と安心をお金で買う」ということであれば保険も選択肢になると思います。

しかし、これを理解しないで、保険の営業のいわれるがままに加入している人は何も知らずに損をしているので、考え直しましょう。

 

まとめ

 

ここまで読んでくれた方であれば、保険会社ですすめられる保険の多くが、不要だということがわかっていただけたのではないでしょうか?

にもかかわらず、保険会社の方は、リスク面だけをうまく私たちに訴え、様々な保険をすすめ、ムダな保険料を支払わせようとします。

なので、私のおすすめは、死亡保険と収入保障に毎月数千円の保険料を支払って、あとは、貯蓄や投資にお金を回すことです。

子どもがいない、持つ予定がない方であれば、配偶者とご相談の上ですが、保険は全く必要ないと考えるお金のプロの方たちも多いです。

 

おすすめの本

下記2冊の本が非常に参考になったので、興味のある方はぜひ、読んでみてください!

 

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