つみたてNISA

つみたてNISA(積立NISA)とIDeCo(イデコ)の違いとは?その正しい選び方を解説

悩んでいる人
将来に向けた資産形成のために、つみたてNISAか、iDeCoを始めたいけど、どちらにしたら良いかわからない

 

こんなお悩みを解決します!

 

この記事の内容

  • つみたてNISAとiDeCoの選び方
  • つみたてNISAとiDeCoの違い
  • つみたてNISAとiDeCoを利用する際の注意点

 

この記事の信憑性

この記事を書いてる私はつみたてNISAやiDeCoなどで資産運用をし、1年で貯金ゼロ→自己資産100万円を達成しました。

現在も、老後資金1億円に向けて、大した手間をかけずに着々と自己資産を増やしています。

 

つみたてNISAもiDeCoも、将来に向けた資産形成のために、一般の方でも投資に参加できるようにと国が設けた制度です。

これらの制度の最大のメリットは、投資で得た利益に対する税金がゼロになる税制優遇です。

この税制優遇のメリットに関しては、つみたてNISAもiDeCoも同じです。

しかし、それぞれ投資できる商品や非課税範囲、投資期間などの条件が異なるため、どちらにすればいいかわからないという方も多いと思います。

今回は、そんな方に、つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)の選び方や各条件の違いを説明していきます。

この記事を読みすすめてもらえると、自分がどちらの方法で、資産運用を始めるべきかがわかります。

 

1. つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)の選び方

つみたてNISAとiDeCoのどちらにすべきか決めるためには、「いつまでにその資金が必要か」を目安に選択すると良く、下記のように選択がわかれます。

 

60歳以降の老後の資産準備なら、iDeCo
10年〜20年後の資産準備は、つみたてNISA

 

1−1. 60歳以降の老後準備ならiDeCo

iDeCoでは、投資で得た利益に対して非課税になるだけでなく、所得控除も受けることができ、所得税・住民税が安くなります

一般的に、所得税や住民税の金額は、前年の所得の金額に応じて決められます。

会社勤めの方であれば、所得税と住民税が給料から天引きされて、本来の給料よりも実際に受け取る時の給料の金額が少なくなるはずです。

しかし、iDeCoを利用する場合、所得金額からiDeCoでの投資金額を差し引いた金額を所得として、計算されます。

そのため、本来の給料よりも低い所得で所得税や住民税が算出されます。

つまり、所得控除により、支払う所得税・住民税が安くなるのです。

仮に、年収500万円で、30年間、毎月2万円ずつ積み立てた場合であれば、年間で4.8万円、30年間で144万円の節税効果となります。

これは、iDeCoで利益がでたか否かにかかわらず、すべての方が受けられる控除なので、将来の資産を増やす上で、つみたてNISAよりもメリットがあると言えます。

しかしながら、iDeCoでは、60歳以降まで、iDeCoで貯めた資産を引き落とすことができません。

あくまで老後資金の準備を目的としているため、途中で解約できないようになっています。

したがって、所得控除も受けれるiDeCoは、つみたてNISAよりもおすすめできる制度ですが、「60歳以降の資金づくりをしたい方」におすすめです。

 

1-2. 10年〜20年後の資産準備ならつみたてNISA

iDeCoのように所得控除はありませんが、それでも投資利益に対する税金がゼロになるのは大きいメリットです。

そして、つみたてNISAでは、いつでも好きなタイミングで、資産を引き落とすことができます。

そのため、結婚資金や住宅ローンの頭金など、10年、20年後に必要になる資金のために利用するのが良いかと思います。

 

注意ポイント

ここで注意は、数カ月後や数年後の資金のために利用するのはやめましょう。

投資というのは長期であればあるほど、低リスクに資産が増やしやすくなるようになっており、数ヶ月や数年単位での資産運用では、損をする可能性が高くなるからです。

短期での資産運用には、つみたてNISAではなく、一般NISAという方法もありますが、これは、投資知識や経験が豊富な方向けで、リスクも高くなるので、初心者の方には、あまりおすすめしません。

 

したがって、「10年、20年後に必要な資金のために資産形成がしたいという方」には、つみたてNISAがおすすめです。

 

2. つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)のその他の違い

つみたてNISAとiDeCoのどちらにすべきかは、「いつまでにその資金が必要か」で判断できますが、より理解を深めるためにその他の条件の違いについても説明します。

その他の条件の違いは、主に下記4つです。

 

  • 対象年齢
  • 対象商品
  • 最低投資金額
  • 投資上限金額

 

2−1. 対象年齢

つみたてNISAは、20歳以上であれば何歳の方でも投資可能ですが、iDeCoの対象年齢は20歳以上60歳未満と制限があります。

先述しましたが、投資は長期であればあるほど、利益を出しやすいので、個人的には20代の早い時期から始めることをおすすめします。

たまに資産形成は、40,50代のお金に余裕ができてからと思っている方がいますが、投資期間が短期間であればあるほど、リスクが高くなるのでおすすめしません。

したがって、毎月数万円程度でもよいので、早めに始めると良いと思います。

 

2-2. 対象商品

それぞれの制度では、投資できる金融商品が限定されています。

つみたてNISAでは、投資信託とETFで、iDeCoは、投資信託のほか、元本保証型の定期預金にも投資可能です。

元本保証型の定期預金であれば、積み立てた資産が預けた金額以下になることがないため、元本保証型の商品のあるiDeCoはお得なように思います。

しかし、私は、つみたてNISAとiDeCoのそれぞれで選ぶべき金融商品は、投資信託一択だと思っています。

この低金利時代に定期預金の利息は、年率0.1%を下回ります

iDeCoの口座維持費などの手数料分を考えると、かえって損をする可能性もありますし、利益がでたとしても本当に微々たるものです。

それならば、このお得な制度を利用することなく銀行で貯蓄すればいいと思います。

投資信託の10年以上の長期運用であれば、将来的に預けた資金の1.3倍〜2倍以上になることも十分可能なので、リスクはそこまで取りたくないけど、銀行預金以上に資産を増やしたいという方は、投資信託一択というわけです。

 

2−2. 最低投資金額

つみたてNISAもiDeCoでも投資をする場合、大金は必要ではありません

つみたてNISAでは、金融機関によって100円から投資を始めることができます。

iDeCoもつみたてNISAよりは高いですが、最低5,000円から毎月積み立てすることができます。

それぞれの制度で、将来的にどのくらい資産を増やしたいかにもよりますが、無理のない金額で始められるようになっています

 

2−3. 投資上限金額

つみたてNISAの投資上限金額は、年間40万円までです。

仮に毎月積み立てていくとすると、毎月約3万円積み立てていくことになります。

一方、iDeCoは、職業により投資上限金額が異なります

最大は、自営業の方で年間81.6万円、最低は、公務員の方とすでに他の確定拠出年金をやっている会社員の方で年間14.4万円です。

下記表で、自分の該当する上限金額を確認しましょう。

 

職業別投資上限金額 (iDeCo)

職業 投資上限金額
自営業者
月額6.8万円
(年額81.6万円)
専業主婦/主夫
月額2.3万円
(年額27.6万円)
公務員
月額1.2万円
(年額14.4万円)
会社員(企業年金なし)
月額2.3万円
(年額27.6万円)
会社員(企業型確定拠出年金のみ加入) 月額2.0万円
(年額24万円)
会社員(確定給付企業年金に加入※企業型確定拠出年金との併用も含む)
月額1.2万円
(年額14.4万円)

 

3. つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)の違いまとめ

ここで、つみたてNISAとiDeCoの各条件の違いを比較表にまとめました。

改めて、各条件を比較しながら自分にあった方法を選んでいただければと思います。

 

つみたてNISA・iDeCo比較表

つみたてNISA iDeCo
対象年齢 20歳以上
20歳以上60歳未満
運用期間 20年
60歳まで(運用を更に10年延長することも可能)
年間上限投資額 40万円
14.4万円〜81.6万円
投資対象商品 投資信託
ETF
投資信託
定期預金
非課税メリット 運用益が非課税
運用益が非課税
所得控除あり
受取時の公的年金等控除、または退職所得控除あり
引き落とし いつでもOK
60歳以降(積立期間が短い場合は、可能時期も遅くなり最大で65歳以降

 

 

4. つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)を利用する際の注意

つみたてNISAを利用す場合もiDeCoを利用する場合も、余裕資産内で積み立てていくことがおすすめです。

iDeCoはそもそも短期間で引き落としできませんが、つみたてNISAで10年以内の短期間で投資を辞めることになった場合、損をする可能性が高くなります

10年以上投資を継続するためにも、緊急時のときにいつでも引き出せる資金を別で用意しておく必要があります

別で用意しておくべき資金の目安は、生活費の3ヶ月分と言われています。

一般的に、3ヶ月の期間があれば、万が一の時に生計を立て直すことができると言われているからです。

したがって、緊急時の資金が貯まるまでは、投資金額は無理のない金額で積み立てていき、貯まった後に、投資金額を上げて、将来への資産形成を加速させていくことをおすすめします。

 

5. まとめ:つみたてNISA(積立NISA)とiDeCo(イデコ)の併用も可能

今回は、つみたてNISAとiDeCoの選び方と違いについて、それぞれの条件を比較しながら解説しました。

どちらの制度も将来の資産形成のためのお得な制度なので、「いつまでにその資金が必要か」を目安に、いずれかの制度を利用すれば良いと思います。

しかし、年齢が上がるとともに、緊急時のための資金も用意でき、給料も上がり、投資に回せる金額が多くなることと思います。

そんな方には、つみたてNISAとiDeCoの併用がおすすめです。

私は、最初、所得控除のあるiDeCoから始めましたが、投資にも慣れて、余裕資産もでき、より将来に向けて資産を準備したいと思ったタイミングで、つみたてNISAも始めました。

今では、それぞれ上限いっぱいの金額を毎月積み立てており、より大きな資産を残すために、資産運用しています。

あくまで、無理のない範囲で積み立てていただければと思いますが、みなさんも自分の収入の状況に応じて、目一杯、このお得な制度を利用していただければと思います。

 

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